仕訳について考える際に、割引手形はどのように仕訳をすれば良いのでしょうか。
簿記について学んでいるという方にとっても少し戸惑うポイントだといえるかもしれません。
割引手形の仕訳はどうなる？
まずは、手形割引した場合には一般的に「直接減額法」というものを利用して処理をします。
このほかには評価勘定法と対照勘定法というものがあるのですが、ほとんどの場合は直接減額法で処理する形になるでしょう。
まず、直接減額法についてです。
こちらは直接減額処理する方法で、仮にA社から受け取った70,000円の手形を銀行で割引したとしましょう。
ここで割引料が400円発生した場合の仕訳についてご紹介します。
借方には当座預金として割引料400円を引いた69,600円、支払利息割引料として400円を記載し、貸方には受取手形80,000円としましょう。
摘要として当座預金には「割引A社○（月）/○（日）期日」のように書き、支払利息割引料の摘要は「手形割引料」とします。
その他の仕訳方法
同条件で評価勘定法の場合はどうなるのかについてもご紹介します。
この場合、借方には当座預金69,600円、支払利息割引料として400円を記載するところまでは同じなのですが、貸方には「割引手形」という勘定科目を使います。
当座預金の摘要は同じで良いものの、支払利息割引料部分は「割引料」としましょう。
面倒なのは対照勘定法です。
こちらの場合、借方には当座預金69,600円、手形売却損として400円、手形割引義務見返として70,000円が入ります。
次に、当座預金の貸方には受取手形70,000円、手形割引義務見返には手形割引義務として70,000円を入れましょう。
摘要として当座預金には「割引A社○（月）/○（日）期日」、手形売却損には割引料、手形割引義務見返には「裏書譲渡A社○（月）/○（日）期日」とします。
手形割引義務見返というのは、支払請求権のことだと理解すればわかりやすいでしょう。
